NF亭ショウタです。
「NFTは一過性のブームに過ぎない！」
…という意見を、たまに見かけます。
これは、「NFT＝デジタルデータの所有権の証明」という本質を理解していない意見といえます。
本質を理解しているなら、NFTは一過性のブームなどではなく、”インフラ”といえるレベルにまで普及するということも想像できるからです。
この記事では、なぜNFTがインフラといえるレベルにまで普及するのか？…という理由について、解説します。
「NFTが一過性のブーム」という主張の根拠とは？
「NFTは一過性のブームである」という主張の根拠としては、「物理的に存在しない、複製可能なデータ(画像など)が大金で取引されるのは異常」という意見がとても多いです。
つまり、
・物理空間に存在しているリアルアートの取引は正常
・ネット空間に存在しているNFTアートの取引は異常
という考えなのだと思います。
アート取引とは「所有権の売買」
リアルアートの取引が成立したら、物理空間で そのリアルアートが前所有者から新しい所有者へ譲渡されます。
これは、リアルアートの所有権が、前所有者➡新しい所有者へ移動したということです。
それと同じく、NFTアートの取引が成立したら、ブロックチェーン上でNFTアートが前所有者から新しい所有者へ譲渡されます。
これは、NFTアートの所有権が、前所有者➡新しい所有者へ移動したということです。
NFTアートでもリアルアートでも、取引とは基本的に”所有権の売買”を意味します。
しかし、NFTは物理的には存在しないデジタルデータです。
「デジタルデータは無限にコピーできるのに高値で取引するなんて異常！」
…という主張も、従来の価値観なら仕方ないことです。
しかし、ブロックチェーンによりデジタルデータの所有権を証明可能になりました。
つまり、ネット上に一般公開されているデジタルデータ自体はカンタンにコピーできますが、ブロックチェーン上に記録される所有権はコピーできません。
なので、NFTの所有権に希少価値が生まれて、高値での売買が成立するのです。
NFTと同じ”ブロックチェーンが土台”の仮想通貨は一過性ブームなのか？
NFTも仮想通貨も、ブロックチェーンという技術によって成立しています。
そして、仮想通貨も一過性のブームだという意見も多く聞きました。
ビットコイン価格は、
2017年初め：1,000ドル
2020年：20,000ドル(この時点で「仮想通貨は一過性バブル」と言われた)
2021年4月：60,000ドル
と数年間で60倍も高騰しました。
もちろん、短期的な乱高下はあるのですが、長期的には上がり続けているのです。
仮想通貨は発行枚数が限定されている
国が発行する法定通貨は、発行枚数の上限が決められていません。
なので、国がジャンジャンお金を刷ればインフレになります。
そうなると物価が上がってしまい、相対的にお金の価値が下がります。
以前は１万円で買えた商品が、２万円を払わないと買えなくなったりするのです。
また、ある日突然に預金封鎖が行われてお金を引き出せなくなるリスクもあります。
しかし、仮想通貨は発行上限枚数が明確に定められています。
例えば、ビットコインは発行上限枚数が2100万枚と決まっていて、これ以上の枚数が発行されることはありません。
つまり、発行しすぎることによるインフレは起こらないのです。
仮想通貨は、一過性ブームではなくインフラ
発行上限枚数が明確に決まっているため、価値が希薄化しないことに加え、海外送金もタイムラグがありません。
また、通貨発行している国の預金封鎖のリスクからも逃れることができるのです。
また、発展が確実なメタバース上での取引通貨としても、仮想通貨は非常に適しています。
世界の状況を見ても、仮想通貨はインフラといえるレベルになっています。
何百年もつづくリアルアート市場と、NFTアート市場の比較
リアルアート市場とNFTアート市場では、下記の共通する要素があると考えています。
・所有欲
・話題性
・優越感
・転売での利益
・コミュニティ感
１つずつ解説します。
所有欲
人間には元来、所有欲があります。
物理的に存在するリアルアートは、手にとって触ることができるので、所有している実感を感じやすいです。
しかし、ネット上に存在するデータの所有権であるNFTの場合、まだ実感が湧かないと思う人が大半です。
ブロックチェーン技術で所有権が証明されている…と言われても、ピンとこないのでしょう。
しかし、同じくブロックチェーンで所有権が証明される仮想通貨は、確実に世界に浸透します。
いつ預金封鎖されるかわからない銀行にお金を置いておくよりも、自分で管理できる仮想通貨として所有するほうが安全なので、自ずと仮想通貨所有者は増えていきます。
仮想通貨の一般普及にともない「デジタルデータを所有する」という概念は、数年後にはかなり浸透するでしょう。
結果、NFTアートを所有する…という考え方を認識して、所有欲を満たせるアイテムとして浸透していくでしょう。
話題性
有名な絵画は、とうぜん話題性も高いです。
オークションなどで有名なリアルアートを落札すれば、その情報は拡散されて高い宣伝効果を発揮します。
そして現在、NFTアートの高額落札の事例は、ネットニュースとして大体的に拡散されています。
試しに「アート 落札」でググってみると、NFTアートの高額落札事例の記事が多数表示されます。
現代の最大の情報源であるネットでは、リアルアートよりもNFTアートの方がすでに話題性が高い…ということがわかりますね。
これからは、企業が先進性をアピールするためにNFTを購入する事例も増えていくでしょう。
優越感
優越感も、人間の本能的な欲求です。
この点においては、NFTアートの方が圧倒的に優越感を満たしやすいです。
なぜなら、NFTアートはネットを通じて世界中の人にコレクションを公開することができるからです。
リアルアートの場合、自宅やギャラリーに展示したうえで、わざわざ足を運んで貰う必要がありました。
時間とお金と労力をかけて現地に来てもらうので、自分の所有アートを見てくれる人数はかなり限られます。
しかし、NFTアートはネット上のデータなので非常に多くの人に所有アートを見てもらえるのです。
・ネット上でコレクションを公開
・メタバース空間で展示
・リアルのNFT美術館で展示
と、所有欲を満たせる展示方法が複数あります。
また、ネット上のデータなので、盗難や輸送時の破損などのリスクは発生しません。
また、これから急激な発展が見込まれるメタバース市場でも、NFTアートの展示会はすでに存在しており「メタバースでNFTアート展示」は一般化していくでしょう。
⬇さらに、リアルの世界でもNFT専門の美術館が次々に誕生しています。
コレクターとしては、自分のコレクションがNFT美術館に展示されたら、高い優越感を感じることができますね。
転売での利益
NFTアートは、まだまだ黎明期であり、これからドンドン発展していくでしょう。
その発展にしたがい、取引の相場価格が爆発的に上がっていくアートも出てきます。
もちろん、個々のNFTアートが値上がりするか否かは予測困難ですが、NFTアート市場全体としては間違いなく取引総額は上がっていきます。
なので、現在のうちに投資対象としてNFTアートを買って保有しておけば、将来 売却益を得る可能性は高いでしょう。
コミュニティ感
同じアーティストや同じシリーズのアートの所有者は、価値観も共有しやすいので会話も弾みます。
つまり、「共通の話題を持ったコミュニティ」が形成されやすいのです。
ネットの普及により、世界中のコレクター同士で自由にコミュニケーションが取れるようになった現在、リアルアートよりもNFTアートの方が親和性が高いです。
例えば、
⬇このNFTアートのようなサイケデリックな演出効果は、リアルアートでは不可能です。
このようなデジタルデータという特性を活かしたNFTアートは、ネット上で世界中のコレクターと共通の話題となり、価値観を認め合える人間同士で楽しく意見交換をできます。
結果、「世界中の人間と価値観を共有できるコミュニティ」としての要素を持ったグループが、Discordなどのツール上に形成されていくのです。
問題点
NFTアートには、問題点もあります。
著作権侵害
著作権を持たない者が、有名な絵画を無断でNFTアートとして出品する事例も相次いでいます。
有名な事例では、ドイツの贋作画家ウォルフガング・ベルトラッチが、レオナルド・ダ・ヴィンチの作品に由来する4,608点のNFTアートを出品して問題になりました。
このような事例があると、NFTアート業界全体の信用性が低下して悪いイメージを持たれてしまいます。
また、レオナルド・ダ・ヴィンチほどの有名な画家でなくとも、著作権を侵害される危険性はあります。
例えば「ノスタルジックな画像」でググると、息を飲むほど美しい画像が大量に出てきます。
⬇かたっぱしから適当な英語タイトルをつけてNFT化して出品しまくれば、お金を稼ぐことができてしまうでしょう。(無論、違法であり犯罪です。)
このように、著作権者に無断で、勝手にNFTとして出品されてしまうリスクがあるのです。
これは、NFTアート市場における深刻な問題点といえます。
無知な役人による過度な規制が、発展を阻害
また、日本は”仮想通貨 後進国”とよばれており、ブロックチェーンをはじめとする先進技術への理解が著しく遅れている国です。
例えば、日本では
・トークンを作って売ると違法
・仮想通貨を利益確定すると最大で税率55%
という、仮想通貨やブロックチェーン関連の企業にとっては非常に不都合な国なのです。
なので、ブロックチェーン関連企業は次々に海外に拠点を移しています。
…なぜ、日本は仮想通貨やブロックチェーン企業にとって不都合な国に成り下がったのか？
それは、役人が仮想通貨やブロックチェーンをよく理解していないからです。
理解していないし、理解しようともしないから、どうすれば発展するのかわからない。
それなら、ガチガチに規制して税金をガッポガッポと搾取した方が税収が上がって短期的には得なのです。
役人からしたら、日本の長期的な未来など どうでもよく、
「私腹を肥やしてヤバくなったら海外逃亡すればいいや♪」
という思考なのだと思います。
だから、どんどん日本の国力が弱まっているのです。
NFT市場は現時点では一般には受け入れられていない。しかしいずれは普及する
現時点では反発も多い
既存のゲームシリーズが、NFT要素を取り入れることを発表すると、大きな批判を呼んで中止してしまう事例も多数あります。
世間一般では、まだまだNFTへの理解が追いついておらず、反感を招きやすいのが現状なのです。
しかし、NFTゲームの爆発的発展は必定といってよいでしょう。
なぜなら、Axie Infinityに代表されるNFTゲームが可能にする「ゲームで稼ぐ」という生き方は、これからドンドン広がっていくからです。
⬇また、Axie Infinityについては、こちらで詳しく解説しています。
そして、仮想通貨の普及も確実なので、ブロックチェーンひいては「デジタル資産の所有権」という概念も理解されていきます。
なので、NFTを売買する文化も浸透していくはずです。
資産保守の手段としてのNFT保有
仮想通貨には、「ラストデイ」とよばれるリスクが存在します。
ラストデイとは、
- ビットコインは１%の人間(通称クジラ)が、全体の80%のビットコインを保有
- 彼らが申し合わせて一斉にビットコインを売りに出したら、ビットコイン価格が大暴落
- 仮想通貨すべてが、信用性がなくなる
…というものです。
起こる可能性は低いですが、念の為に備えておくべきでしょう。
このラストデイ対策として、資産保守のためにNFT保有が有効になりえます。
なぜならNFTは代替不可能なトークンなので、ラストデイが起こってしまってもNFTは需要を保てる…つまり価値を保てる可能性が高いです。
(例えるなら、法定通貨である日本円の暴落にそなえて、金塊を買って保有しておくイメージが近いです。)
そしてラストデイが起こり、ビットコインひいては仮想通貨が価値を失ってしまっても、その代わりとなるデジタル通貨のようなモノはいずれ現れます。
それから、NFTを売却して新しいデジタル通貨に換金すればよいのです。
つまり、NFTは法定通貨の信用性低下・仮想通貨ラストデイのリスクへの備えの手段としてもかなり有効といえます。
NFTは一般普及していく
新しいイノベーションは、最初は理解されないものです。
インターネットも最初は怪しいイメージがあって敬遠されていましたが、いまは生活になくてはならないモノになりました。
クレジットカード情報をネット上に入力する…という行為も、昔は怪しまれていましたが、今は普通にクレカ決済が普及しています。
それと同じように、ブロックチェーン技術も理解されていき、仮想通貨・NFTも理解されていくでしょう。
メタバースというイノベーションも世界に浸透しはじめています。
メタバース上では、
・経済活動を円滑化する通貨＝仮想通貨
・デジタルデータの所有権を証明＝NFT
という感じで、NFTと仮想通貨は必要不可欠なモノとして普及します。
現実世界と同じように、メタバース上での所有権の証明は必須です。
なので、NFTは一過性のブームなどではなく、インフラといえるレベルにまで普及していくのは確実です。
⬇また、稼ぐ手段としてもNFTは普及するでしょう。
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